健康診断からはじめる健康経営！社員の健康状態の把握が第一歩！

最近、健康経営という考え方が注目を浴びています。
社員が心身共に健康で働ける環境作りや健康増進のために取り組むことは、企業にとって有益なことです。
しかし、健康経営に取り組んでいるのは大企業が中心で、中小企業ではまだ少ないのが現状です。
そこで、健康経営の第一歩となる健康診断について、その重要性と活用方法についてご紹介しましょう。

健康経営は社員の健康状況を把握することからはじめよう

健康経営に取り組む際、最初にするべきこと、それは、社員の健康状態を把握することです。
そのためには、社員全員に健康診断を受診してもらうことが必要です。

少子高齢化が進んでいる日本は、今後労働者の平均年齢も高くなってくることが予想されます。
病気のリスクは年齢とともに高くなりますから、労働者の高齢化に伴い、医療費の負担も増えることになるでしょう。
高齢化社会において生活習慣病の予防は、医療費の削減につながります。
健康経営においても、社員の健康状態を把握し病気の予防や対策をすることが、とても重要になってくるのです。

また、企業によって、社員の性別の割合や年齢層が違います。
そして、職場の環境や仕事の内容によって、かかりやすい病気や起こりやすい症状も違います。
健康経営において最初にすべきことは、社員全員に健康診断を受診してもらい、その結果を分析し、健康状態を把握することなのです。

中小企業は低め！健康診断の受診率100％を目指そう！

事業主には社員の健康診断を行うことが義務付けられています。
しかし、健康診断の受診率は100％には届いていません。
特に、中小企業の健康診断の受診率は、大企業に比べると低めです。

健康診断を受診した結果、再検査や再受診が必要な場合の受診率も、中小企業は低い傾向にあるようです。
再検査や再受診をせずに放置していては、病気の重症化を招くことにもなり兼ねません。
安全配慮義務や健康配慮義務がある企業にとっても、本人にとっても、放置している状態は好ましくありません。

中小企業は、大企業に比べると社員の人数が少ないため、個人の役割がどうしても大きくなってしまいます。
そのため、健康診断や再受診のための時間がとれない場合や、そのために仕事を休むとは言いづらい状況にあるのです。
中小企業の受診率が低いのは、このような理由が少なからず影響しているようです。

しかし、社員全員が健康診断を受診することは、健康経営の基本ともいえることです。
企業側も受診しやすいような休暇制度を設けるなどして、まずは受診率100％を目指しましょう。

健康診断の結果をもとに病気のリスクや改善方法をアドバイス

社員全員に健康診断を受診してもらい、健康状態を把握することは、健康経営をはじめる第一歩といえます。
そして、健診結果を企業が把握することは、健康経営においてとても大切です。
また、再受診や再検査の必要があった人に対して受診や検査を徹底することも、病気の重症化を防ぐ上でとても重要なことといえます。

生活習慣病のリスクは、年齢とともに高くなります。
健康診断の結果に問題がなかった人も、年齢とともに生活習慣病のリスクは高まっていきます。
そのため、生活習慣病の原因となる悪い生活習慣を早い段階で改善し、病気を予防することが大切です。
そして、社員みんなが病気のリスクを理解し、予防や改善のために取り組むことが、健康経営においてとても重要なことなのです。
社員の健康状態を把握するためには、健康診断を受診してもらうことが、健康経営における第一歩です。
しかし、中小企業の健康診断受診率はまだまだ低め。まずは受診率100％を目指すことからはじめましょう。

社員の健康診断の結果は、それぞれの企業に合った健康経営の取り組み方法を決める際の参考になります。
結果をもとに病気のリスクや改善方法をアドバスすることも忘れてはいけません。
生活習慣病を早い段階で予防するための取り組みは、健康経営においてもとても重要なことなのです。