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健康経営に役立つ!健康経営関連のおすすめ書籍9選

 2016/10/23 健康
 
健康経営書籍

「健康経営」とは企業が従業員の健康管理を経営的視点から捉え、戦略的に健康づくりを実践することを言います。
企業が積極的に健康経営に取り組むことによって、企業の生産性や業績の向上、更には企業ブランドイメージの向上につながるのです。
最近では、政府による健康経営銘柄の選定や健康経営アドバイザーの創設など、健康経営を促進するための取り組みもあり、ますます健康経営に注目が集まっています。
今回は、そんな健康経営に関連したおすすめの書籍をご紹介いたします。

健康経営について詳しく知りたい方におすすめの書籍

健康経営についての基本的な知識から具体的な進め方や事例など、健康経営に携わる前に一度は読んでおきたい書籍を集めました

 

「健康経営」推進ガイドブック (経団連出版 岡田邦夫 著)

この本は元産業医で、NPO法人健康経営研究会の理事長岡田邦夫氏による健康経営についての解説書。
健康経営についての基本的な考え方から、取り組みを進めるための手順やポイントまで解説しています。


会社と社会を幸せにする健康経営 (勁草書房 田中滋 川渕孝一 河野敏鑑 編著)

ポスト工業化社会における新しい経営として「健康経営」という概念を提示し、理論とケーススタディをもとに生産性や幸福度の向上、社会全体の経済成長へとつながる経営として論じています。
健康会計に向けた取り組み事例、米国における企業の健康づくり、健康経営の取り組み事例などを紹介しています。


先進10事例に学ぶ「健康経営」の始め方 (日経BPコンサルティング 井上俊明 著)

「健康経営」の基本と最新動向を解説するとともに、健康経営に取り組んでいる先進企業10社のケーススタディについて紹介しています。
健康経営に関する識者へのインタビューも掲載されています。


社員の健康が経営に効く (労働調査会 古井祐司 著)

健康経営についての考え方から施策の進め方、健康経営に取り組む企業の事例、今後の方向性について解説します。状態で9割決まる (幻冬舎 古井祐司 著)


会社の業績は社員の健康状態で9割決まる (日本医療企画 大塚 博巳 著)

健康経営の第一人者として知られる、東京大学政策ビジョン研究センター助教であり医学博士でもある古井祐司氏が、中小企業オーナーに向けた健康経営の実践方法を伝えます。
社員の健康状態が企業の生産性に及ぼす影響や、コスト0で生産性向上を実現する労務管理の健康経営について、基礎知識と実践方法を解説します。


メンタルヘルス対策に役立つ書籍

健康経営では健康管理とともに重要視されているのが、メンタルヘルス対策です。
仕事や職場に不安やストレスを感じている人の割合が6割近くにのぼっており、2015年12月からは労働者が50名以上の事業所に、年に1度のストレスチェックの実施が義務付けられています。
ここでは、メンタルヘルス対策について書かれた書籍を集めました。


日本で一番やさしい職場のストレスチェック制度の参考書 (労働調査会 石見忠士 著)

厚生労働省が平成27年5月に公表した「ストレスチェック制度の実施マニュアル」の副読本に。
ストレスチェック票や計画書、実施報告書などの様式集も収録しており、ストレスチェック制度活用事例なども載っています。


職場のメンタルヘルス実践ガイド (ダイヤモンド社 佐藤隆 著)

豊富な臨床経験を持つ著者が、メンタルヘルス対策について詳しく解説。
職場のメンタル不全が引き起こすリスク、予防のためのマネジメント手法、法的な知識、病院との連携などについて、豊富な事例とチェックリストでわかりやすく解説しています。


職員の健康をマネジメント!企業価値を高める“攻め”のメンタルヘルス対策 (日本医療企画 大塚博已 著)

安全配慮義務から職場環境改善まで管理監督者の責務と、休職規定や職場復帰支援などの事業所の体制づくりをわかりやすく解説。
社員の健康づくりが企業価値向上につながるとして、取り組みのヒントを教示しています。

健康経営の基礎となる「健康診断」についての書籍

 

健康経営は健康診断を実施して、社員の健康状態を把握するところから始まります。
健康経営について理解を深めるために、一読したい書籍です。


「検診」の上手な活用法 (法研 高谷典秀 著)

年間50万件を超える検診を実施し、多くの企業や健保組合の産業医・保健指導業務の支援を行っている著者が、検診について詳しく解説。
健診の基本から、その他の健康課題と対処法、データヘルス計画、健康経営、ストレスチェックまで概説。
大企業を中心に進められてきた健康経営ですが、今後、中小企業における普及促進が課題となっています。
そのためにも健康経営の認知度を上げ、正しい知識を得た上で推進していくことが重要となります。
健康経営を実施する際に、参考にされてはいかがでしょうか。

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