今注目の健康経営！メディア紹介された企業に学ぼう！

従業員の健康管理は、経営上重要な課題です。
健康経営が注目される今、メディアに取り上げられることも増えてきました。
健康経営への関心は今後もますます高まることが予想されます。
では、どのような取り組みをすれば、健康経営に成功するのでしょうか？
まずは、先進事例としてメディアに紹介された企業の取り組みを参考にしてみましょう。

クローズアップ現代で紹介された先進事例

NHKの「クローズアップ現代」で2014年1月に放送された「健康経営のすすめ」では、健康経営に成功している企業が紹介されました。
健康経営に取り組んだことにより、会社も大きく変わったようです。

大手歯磨き剤メーカーでは、健康診断の結果メタボリックシンドロームの疑いがあると診断された社員は、「健康道場」という名の研修施設で研修に励みます。
研修内容は、生活習慣の見直しや運動など、健康を取り戻すための徹底指導です。
体脂肪率などの数値改善が目的の2泊3日の合宿。これが業務命令だというから驚きです。
「多額の経費も社員の健康のためなら有益な投資」と考える企業の考え方こそが、健康経営の考え方といえるでしょう。

また、高齢化により心身の不調を訴える社員が増え、欠勤や医療費の増加による膨大な赤字に危機感を覚えた大手総合化学メーカーも、健康経営をはじめて激変した企業です。
この企業は「ヘルシーマイレージ合戦」という企画が大成功。これは、スポーツをした量によってマイルが貯まり、健康グッズがもらえるというもの。
従業員の健康診断データを分析した産業医が、生活習慣の悪化と健康状態が深く関係していることから、健康経営を提案したのだとか。
このような工夫のある健康経営に取り組んだ結果、従業員のコミュニケーションも活発になり、業績もアップ。
欠勤も減り、従業員の健康状態も良くなったというのです。

先進事例として紹介された企業は、企業が社員の健康管理や健康維持にかかる経費を、リスクではなく投資と考えています。
そして、思い切った企画や取り組みの結果、健康経営に成功したのです。

「健康経営のすすめ」健康経営によって町も変わる！

NHKの「クローズアップ現代」で紹介された「健康経営のすすめ」では、健康経営を取り入れている町も紹介されました。

メタボ検診が実施されるようになり、健康データによる比較ができるようになりました。
すると、一人あたりの年間医療費は、地区によって大きな差があることがわかったのです。
分析してみると、医療費が極端に安い地区では、住民がたくさん歩いているという特徴がありました。
歩くことが当たり前となっている町では、住民に運動不足によって起こる症状が少なかったのです。

超高齢者社会において一人一人が健康を維持するため、そして生活習慣病を予防するためには、やはり適度な運動は欠かせません。
運動不足を解消し適度な運動習慣を身につけることが、結果的に医療費を削減することにつながります。
実際、運動をしている人の方がしていない人よりも医療費が低いことがわかっています。
そのため、高齢者や体力のない人でも無理なく運動できる工夫が必要になってくるのです。

健康経営は、もはや企業だけが取り組むものではありません。町ぐるみで健康経営に取り組む所も増えてきています。
住民が利用できる運動施設を設置したり、運動教室を開催するだけでなく、楽しく運動できる工夫をすることも、健康経営で成功するためには重要なポイントのようです。

メディアで紹介された企業に学ぼう！

メディアに紹介された企業というのは、健康経営に取り組み、成功している企業です。
健康経営にこれから取り組もうとしている企業や自治体は、このような先進事例から具体的な取り組み方を学ぶことをおすすめします。

国も健康経営を推進しており、2015年からは経済産業省と東京証券取引所が共同で「健康経営銘柄」の選定がはじまりました。
また、日本政策投資銀行は、健康経営格付けによる低金利の融資も行っています。
このように健康経営を後押しする制度も増えてきています。
社会全体が健康経営の重要性を認識し始めているのです。

健康経営に取り組むことは、企業の経営にとって大切なだけでなく、国民全体の医療費削減にもつながります。
生活習慣病を予防し健康を維持することが、今後ますます加速していく高齢化対策にもなるのです。
社会全体が健康経営の重要性を認識し始めており、健康経営の注目度も高くなってきています。
健康経営に積極的に取り組むことは、企業経営にとって大切なのはもちろんのこと、超高齢化社会に備える意味でも重要です。
メディアで紹介された先行事例から学び、積極的に健康経営に取り組むことが、今後ますます重要となってくることでしょう。